生活防衛資金はいくら必要？投資の前に確保するお金

「NISAを始めたい」と思ったとき、実はその前に確保しておきたいお金があります。それが生活防衛資金。この土台がないまま投資に踏み出すと、いざというときに慌てて売るはめになりがちです。この記事では、生活防衛資金の考え方を一般情報として整理します。

生活防衛資金とは

生活防衛資金は、病気・失業・収入減など、急な出来事に備えるための現金です。投資に回すお金とは分けて、**すぐ引き出せる形（普通預金など）**で持っておくのが基本です。

一般的な目安として、生活費の数か月分が挙げられることが多いです。ただし、適正額は働き方で変わります。

「いくら」より「急な事態でも数か月は生活できる現金があるか」で考えると分かりやすいです。

投資（NISA・iDeCoなど）は、価格が上下します。もし生活防衛資金がないと、株価が下がっている最悪のタイミングで、生活費のために売却することになりかねません。これは長期の資産形成にとって大きなマイナスです。

生活防衛資金という「クッション」があれば、相場が下がっても慌てて売らずに済む。だからこそ、投資の前に確保するのが順序として大切なのです。

共働きは、収入源が二つある分、片方が働けなくなっても世帯としては持ちこたえやすい——これは大きな強みです。一方で、二人が同じ会社・同じ業界だと、不況などのリスクが同時に来ることもあります。「二馬力だから安心」と油断せず、世帯としてどれくらいの現金があれば安心かを考えておきましょう。

生活防衛資金を確保できたら、余剰資金でNISA・iDeCoといった非課税制度を活用していきます。積立額の決め方は新NISA、毎月いくら積み立てる？を参考にしてください。

手取りラボの無料診断では、保険の見直しで浮くお金や、ふるさと納税・iDeCo・NISAの改善余地を“円”で見える化できます。土台を整えつつ、世帯の手取りの全体像をつかんでみてください。