お金のガイド ── iDeCo
企業型DCとiDeCoは併用できる？掛金の上限と注意点
文：手取りの番人（元・大手保険会社の営業）約2分で読めます
「会社の企業型DC（確定拠出年金）に入っているけど、iDeCoも使える？」——共働きの会社員によくある疑問です。結論として併用できるケースが広がっていますが、掛金の上限や条件に注意が必要です。この記事では、その基本を一般情報として整理します。
制度・上限額は改正で変わります。最新の内容と自分の適用条件は、勤務先・運営管理機関でご確認ください。
企業型DCとiDeCoは併用できる方向に
かつては企業型DC加入者がiDeCoを併用するには条件が厳しかったのですが、近年の制度改正で、原則として併用しやすくなりました。多くの会社員が、企業型DCに加えてiDeCoも活用できる状況になっています。
注意点1：掛金の上限は「合算」で決まる
併用する場合、iDeCoの掛金上限は、企業型DCの掛金額などに応じて決まります。企業型DCで多く拠出している人ほど、iDeCoに使える枠は小さくなる、という関係です。自分がiDeCoにいくらまで拠出できるかは、勤務先の制度内容で変わります。
注意点2：マッチング拠出との関係
勤務先でマッチング拠出（従業員が企業型DCに上乗せ拠出する仕組み）を利用している場合、iDeCoとの併用可否や有利さが変わることがあります。「マッチング拠出を使うか、iDeCoを使うか」は、それぞれの上限や手数料を踏まえて考えます。
確認すべきこと
- 勤務先の企業型DCの掛金額・規約（iDeCo併用の可否）
- マッチング拠出の有無
- 自分がiDeCoに拠出できる上限
これらは勤務先の担当部署に確認するのが確実です。
iDeCoの節税メリットは大きい
条件を満たせば、iDeCoの掛金は全額所得控除。年収が高い共働きほど節税効果が効きます。
まずは節税額を数字で
手取りラボの無料診断では、企業型DCの有無を踏まえたiDeCoの節税額の目安を試算できます（ひとりでも、夫婦でも）。まずは自分の余地を数字で見てみてください。